マスコミ洗脳から逃れる為の処方せん


○あきれたNHKアメリカ賛美
 うっかり出先でテレビを見てしまったのですが、NHKのニュースでハイチに派遣されたアメリカの救助隊員が倒壊した家屋の下になった人を助けだすシーンを流していました。NHKのラジオでは、自衛隊アメリカ政府の要請により、ハイチにいるアメリカ人を国外へ移送している事を報じました。
 アフガニスタンアメリカ軍やNATO軍の死者が出ると報道しますし、イラクでのアメリカ軍人の総死者数は語られますが、イラクの人達がどれだけ死んだのかは語られません。アメリカの調査機関では推計100万人の死者数を算出しています。アメリカによるハイチでの人助けが云々以前に、イラクアフガニスタンアメリカ軍がどれだけ人を殺し、今まさにリアルタイムで殺しているのか検証すべきでしょう。主権国家に難癖つけて石油強盗に押し入ったアメリカ帝国軍の死者が増えるのは極めて望ましいことです。しかし、石油強盗に押し入られた現地の人達が亡くなる事は極めて嘆かわしいことです。しかも、強盗して手に入れたイラクの石油採掘権の幾つかは日本企業が取得しました。
 一方、NHK小沢一郎幹事長の「カネの疑惑」問題を延々と報道します。町行く人へのインタビューは「カネの問題」「カネの疑惑」というコメントばかり流します。一人だけ景気対策を優先と言っている人がいましたが。
 マスコミにカネを出せば出すほど、ニホン愚民洗脳が進み、国家の弱体化が励起されますので、マスコミにビタ一文もださない戦術を駆使する必要があります。
 私自身はアンテナも立ててないし、有線も来てませんので、テレビは見れない状態です。仕事場で見れますが、あんまり見ません。
 以前、NHKの下請けの人と思われる人がNHKの契約を迫ってきましたが、「受信できない状態なので、契約しません」と言って断りました。係員曰く、ワンセグ携帯やワンセグカーナビがあるとNHKの受像機があるということになるようです。
 マンションでの契約の場合でも、テレビ受像機を廃棄した旨、書類を提出すればNHKとの契約を破棄できるようです。一戸建でもNHKと直接交渉すればできるでしょう。
 NHKが受信料不払いに簡易裁判所を通じて督促するということをするという報道がなされたようです。簡易裁判所で「検察リークをたれ流すマスコミと司法の有り方」を争点に裁判を戦ってみるのもよいかもしれません。
(参考)
NHKの受信料不払い督促に対抗するには?(NHKの民事督促手続きへの対策)
http://plaza.rakuten.co.jp/da110011/diary/200610050000/

日経新聞朝日新聞もひどい
 日経新聞朝日新聞をチェックしました。日経新聞は株屋新聞と呼ばれていましたが、今時は破綻新聞と言い換えた方が良いでしょう。日経新聞読んで真に受けて、会社を倒産させたり、家庭が崩壊した人はぎょうさんいることでしょう。商売成功したかったら日経新聞を読まないことです。これは必須要件です。
 日経新聞によるとアメリカ経済は堅調なんだそうです。よく読むと個人消費が堅調なだけで、商業不動産などの指標は悪い状態だそうです。個人消費は2007年よりは悪いけれども、前年よりも堅調とかいうニュアンスでしたが、具体的な数字が出てませんでした。アメリカ経済の崩壊過程を隠し通すのもマスコミの役目なんです。
 小沢幹事長カネ問題報道については朝日の方が大々的でエキセントリックな感じです。「船橋洋一」でGoogle検索すると私のページが堂々2番目です。
アメリカ傀儡船橋洋一主筆朝日新聞を購読するのを止めましょう!
http://d.hatena.ne.jp/Takaon/20080825
 読売・産経は言うに及ばず、この手大新聞の購読は止めるべきですね。出先で読んだり、電車で拾って読んだりするだけで充分です。どうしてもたっぷりと新聞読みたい人は図書館で読むか、ゴミ捨て場に棄てられているを拾ってきましょう。他の人が読んだものを、拾ってまた読めばとてもエコロジーです。
 大マスコミがジャーナリズムの本分を失ってしまっているのは、マスコミ人のウヌボレが堕落を産んだのです。愚民相手にこの程度の報道で良いだろうという慢心は、実のところマスコミ人自身が愚鈍であるから発生しているのです。マスコミとニホン愚民は鏡に相対して写しだされた双子のような存在なのです。

○そうやって節約したカネを使って反転攻勢に打ってでましょう
 ブログは書いてもカネになりませんが、自分の備忘録にはなります。私はニワトリよろしく3日経つとすっぱり忘れてしまうので、ブログに書いておくと後で役に立つことがあります。mixiは無料会員なので検索が効きません。しかしブログはGoogleで検索出来ます。泡沫ブログなどは世論への影響力は限りなくゼロに近いですが、ゼロに等しいわけではありません。
 ツゥイッターが流行しているようです。情報伝達の即効性はあるかもしれませんが、長い目で見た場合サーチエンジンオペレーションで優位なブログの方が影響力があるでしょう。あくまで主戦場はブログです。対抗すべきは暴力詐欺師米帝とその支配下にある検察・マスコミであって、時間の許す限り、書いて書いて書き連ねて、この時代、市井の民草が何を思い生きていたのか、書き残しておく必要があるでしょう。
石川容疑者の同期「逮捕を考える会」設立へ
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1081598&media_id=88