アメリカによる洗脳国家ニホン〜隣人の意見を裏読みする必要がある社

○公開情報インテリジェンスについて
世界と日本経済の潮目　金融マーケットを先読みせよ　２００８年　メディア情報から読み解くマネーの潮流
原田武夫／著
http://www.7andy.jp/books/detail?accd=32012118

という本を貰ったので読んでみました。
公開情報インテリジェンス　open source intelligence
の手法に則って記したものだそうです。
公開情報インテリジェンスの世界では一般に、80%から95%の物事が、公開情報によって取得できるという前提があるそうです。

佐藤優氏の『インテリジェンス 武器なき戦争』という本によると、

【インテリジェンスの基礎】
・インテリジェンスは、諜報、防諜、宣伝、謀略に分類される。
・秘密情報の98％は、公開情報を整理することによって得られる。例えば北朝鮮については東京で必要な情報の80％は入手できる
・インテリジェンス能力は国力から大きく乖離しない。日本はインテリジェンス能力においても世界第2位の潜在力を持っているが、情報が分散して政府に集約されないので機能的に使われていない
・インテリジェンスの鉄則は「約束を必ず守る」「できないことを軽々に約束しない」
・世界中のありとあらゆる都市で、ほとんどの要人の電話は盗聴されていると考えるべき。例外はワシントン。
・多くの商社マンは、国際事件のあと「こうなることを示す情報を既に持っていた」と言うが、本当にインテリジェンスをわかる人間はそのようなことを絶対に言わない。
・新しい情報機関の創設には3パターンあり、イギリス型（外務省管轄）、アメリカCIA型（警察直結）、イスラエル型（両者の中間）

だそうです。
概ねインテリジェンスの考え方は同じなのかもしれません。

○アメリカによるニホンのメディアコントロール
　『世界と日本経済の潮目』によると、ドイツとアメリカがヘッジファンド規制などについて、「経済システムの有り方」についてつばぜり合いを演じているそうです。
　アメリカは第二次大戦後、ニホンを徹底した監視をし、そこで得た情報を分析しては、コントロールのためにあの手この手を打ってきたそうです。
　アメリカはニホンのメディア上の要人の影響力や思想についてチェックしているそうです。ニホンの新聞での単独報道はアメリカによるリーク情報の可能性が高いそうです。
　結果的に「メディアは常に嘘をつく」「大衆は圧倒的にバカである」のニホン社会が出来上がったのでしょう。
　解りやすい事例は、森田実氏がコイズミ政権批判をしてテレビメディアから排除されたことでしょう。電通批判をしたのが直接の引き金とされています。
http://www.asyura2.com/07/hihyo6/msg/592.html

○膿まず弛まず「反米」の見地から物事を観察する必要があるのではないでしょうか？
　アメリカはニホンを金融や情報や知的財産権などで搾取しようとしています。ですから、ニホン人民は膿まず弛まず「反米」の見地から物事を観察する必要があるのではないでしょうか？
　また、一般的ニホン人民の意見が一致した場合は「それは真っ赤なウソ」だと考えるべきかもしれません。
　例えば、「コイズミ政権は良かった」とか「社民党はダメ」という意見です。今でもコイズミ首相は断固決然としてて良かったなどという人は多いです。また、社民党については誰もが悪口を言います。
ということは、コイズミ政権は最悪で、社民党はニホン人民にとって最高の政党だということです。
　情報精査能力としては、アメリカによる洗脳社会ニホンの公開情報を収集するだけでなく、まずは隣人の意見を裏読みすることも求められるのではないでしょうか？